引っ越しは疲れる！
転勤、転職、結婚、大学入学など。引っ越しの理由は様々ありますが、どんなにおめでたい理由があろうとも、引っ越しは疲れるものですよね。かくいう筆者も転勤族。引っ越しとは切っても切れない関係にあり、何度ヘトヘトになったことか。。万事スムーズに進んだとしても、引っ越しには体力と気力が必要です。
でも、必要な手続きを把握し、一つひとつこなしていけば大丈夫。
引っ越しで心機一転、新しい生活を始めるのはとてもワクワクすること。気持ちよく新生活のスタートを切ることができるよう、手続きする時期の目安ごとに、一緒に確認していきましょう。
引っ越し時期が決まったら
- 新居を決める
賃貸の場合は、賃貸物件検索サイトを活用したり、実際に不動産に足を運んで新居を決めましょう。遠方からの引っ越しでオンラインによる物件見学が可能な不動産も多数あります。
ただし、引っ越しのピークにあたる３月頃になると、物件が埋まるのが早く、オンライン内見の予約は取りづらいこともありますので注意してください。３月に引っ越す場合は、１月～２月には物件の検討に入ることをお勧めします。
- 賃貸の解約手続き
不動産の管理会社、もしくは大家さんに連絡し、引っ越しの日を伝えましょう。
一般的には賃貸を解約したい日の１～２ヶ月前には申告することになっていますが、物件により異なるため、一度契約書を確認してみてください。
- 引っ越し業者の見積り
引っ越し業者に連絡し、見積もりを出してもらいましょう。こちらも３月が繁忙期となりますので、３月頃の引っ越しを検討されている方は、可能な限り早めに連絡を取ることをお勧めします。
見積もりは、基本的には家に来てもらい、家財等の量を見てもらいますが、電話・オンラインによる見積もりが可能な引っ越し業者もありますので、ご自身に合ったものを選択してください。
ただ、電話の場合、口頭で自分の荷物の量を説明することになり、見積もりの正確さに欠ける可能性がありますので、筆者はいつも実際に家に来てもらっています。
また、オンラインによる見積もりは、時期によっては予約が取りづらい可能性もありますので、余裕を持って予約するようにしてくださいね。
- ゴミ・不用品の処分
引っ越し荷物が多ければ多いほど、引っ越し費用は高くなります。この機会に、不用品は処分してしまいましょう。
とはいえ、不燃物や粗大ごみの自治体による回収は、期日が決まっていることが多いですよね。粗大ごみの場合は、別途料金を支払わなければいけない場合もあります。
まずはお住まいの自治体のゴミ回収日や場所を確認し、計画的に処分を進めましょう。
引っ越し１ヶ月前～２週間前
- ライフラインの解約、新規申し込み
１）電気
２）ガス
３）水道
大きなところはこの３つです。旧住所の解約申し込みと、新住所の新規申し込みをしましょう。
新住所では、とりあえずこの３つが開通していれば暮らしていけます。開通にあたり立ち合いが必要な場合もありますので、業者に確認しましょう。
また、旧住所の解約を忘れると、あとになって自分が引っ越した以降の料金請求が来ることがありますので十分注意してください。
- インターネット回線の住所変更手続き
インターネット回線を新居に移す手続きです。繁忙期（３～４月）には、新居における開通工事の予約が取りづらくなる可能性があります。
特に、引っ越し後早急にインターネット回線が必要な方は、早めの手続きをお勧めします。
引っ越し２週間前～
- 転居届提出（市役所）
市役所に転居届を提出する必要があります。受付期間は、一般的には転出日の１４日前～当日までです（自治体により、１４日以上前から受け付けている場合もあります）。
手続きの内容、転居届の書き方などは市役所で丁寧に教えてもらえますので、よく分からないという方もとにかく市役所に足を運んでみてください（新住所を記入しなければならないので、メモをお忘れなく）。
正当な理由なく期間内に手続きをしなかった場合、５万円以下の罰金を命ぜられる可能性があります（住民基本台帳法により定められています）。
マイナンバーカードを持っている方は、マイナンバーカードを使った、より簡易的な手続きが可能です。利用する場合はカードを忘れないようにしましょう。
もちろん、マイナンバーカードではなく、紙面による転居届を用いた手続きも可能です。
- 郵便局転送サービス申し込み
郵便局に住所変更の届け出をしましょう。これにより、引っ越し後に旧住所宛に届いた郵便物を、新住所へと転送してもらうことができます。この転送サービスは、届け出日から１年間有効です（転送開始希望日からではないことに注意してください）。
転送サービスは、
１）郵便局窓口で申し込みハガキをもらい、郵送する方法
２）日本郵便のインターネットから申し込む方法
の２種類があります。
届け出から転送サービスの開始までには、３～７営業日かかることにも注意が必要です。
引っ越し当日
- 引っ越し業者荷出し
引っ越し業者に荷物を預けます。この日までに段ボールに荷物を詰めておきましょう。
筆者の経験上、引っ越し業者の到着が、指定の時間帯を前後することがあります（業者の方は、１日にたくさんのお客様の対応をこなしているため）。
基本的に、段ボールに入るものは全て入れ、入らないサイズのものは業者が当日梱包してくれることが多いです。
預ける前に準備が必要な家電がありますので紹介します。
１）冷蔵庫：食品は全て出し、製氷機の氷や水を取り除く。少なくとも業者に預ける１５時間前には電源を切る（可能なら２４時間前）。
２)洗濯機：水抜きをする。水抜きの手順は、説明書や家電メーカーのホームページで確認することができます。簡単な作業ですが、やっておかないと運搬中に水が漏れ、他の荷物や部屋が濡れる可能性がありますので注意してくださいね。
転入後
- ライフライン開通
電気、ガス、水道の開通は、事前の申し込みに従い、業者の方がやってくれます。立ち合いが必要な場合もあります。
- 引っ越し業者荷下ろし
引っ越し業者に預けた荷物を新居に運び入れてもらいます。時間帯を指定されることが多いので、その時間は家に待機しておきましょう。筆者の経験上、引っ越し業者の到着が、指定の時間帯を前後することがあります（業者の方は、１日にたくさんのお客様の対応をこなしているため）。
このとき運び込まれた段ボールの数をざっと確認し、その他の荷物で届いていないものがないかどうかも確認しましょう。
- 転入届提出
新住所の市役所へ、転入届を提出します。受付期間は、転入の日から１４日以内です。転居届と同じく、手続きがよく分からなくても、市役所で丁寧に教えてもらえますので安心してください。
転出届と同じく、正当な理由なくこの期間を過ぎた場合、住民基本台帳法により、５万円以下の罰金を命ぜられる可能性があります。
また、マイナンバーカードやマイナンバー通知カードには新住所の追記が必要となります。これらを市役所に持っていくのを忘れないようにしましょう。
- 運転免許証の住所変更
免許証をお持ちの方は、新住所を追記する必要があります。新住所の自治体にある警察署で手続きを行ってください。
手続きの際、新住所を証明できるもの（住民票もしくはマイナンバーカード）が必要となります。よって、市役所の転入届提出の際に住民票を取り、警察署に向かうという流れが非常にスムーズです。
手続きができる時間帯も決まっていますので、詳細は各警察署のホームページ等で確認してみてください。
- 車検証の住所変更
車検証の住所は、転居から１５日以内に変更を届け出る必要があります。
また、車検証の住所変更は、普通車と軽自動車で申請場所が異なります。
◎普通車：新住所を管轄する運輸支局
◎軽自動車：新住所を管轄する軽自動車検査協会
- 各種住所変更手続き
郵便局への転送サービスを申し込んでいれば、旧住所宛の郵便物は新住所へ届きますが、各種サービスに登録している住所は変更する必要があります。ご自身が加入しているサービスごとに電話やインターネットなどで変更手続きを行ってください。
住所変更が必要なサービスは人それぞれですが、例えば携帯電話会社、保険、銀行、クレジットカードなどが挙げられます。変更が必要なサービスを一度書き出してみると、抜けなく手続きを進められますよ。
引っ越しは人生の節目！
慣れ親しんだ土地や仲間との別れを惜しみながらも、これから始まる新生活への期待に胸が膨らむ。引っ越しはあなたの人生の大切な節目です。
引っ越し手続きを抜けなく行い、新鮮な気持ちでスタートを切りましょう！
